- 2017年01月05日 16:08 |
- 卵子の老化(婚活 妊活)
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2013年7月16日
雑情報 (50-6)
卵子が老化することを常識にしよう&不妊治療は夫婦で早めに
要旨
1. 卵子が老化することを常識にしよう * 卵子の老化の事実を広く、国民全員、特に10代~30代の女性に知らしめよう。 * 卵子の老化を知った女性は、子どもを2人授かりたいのなら、結婚時期のリミットは30~32歳となり、これをターゲットに婚活、妊活に励む。 * 20~30代女性は、卵子の老化が日々進行しており、結婚する、しない、子どもを産む、産まないの選択には期限があることを認識し、自分の長い一生をどのように過ごすのかを決めなければならない。 * NHKは卵子の老化について、反復、継続して放送しており、公共放送ならではの役割を担っている。視聴率に振り回されず、健全で役立つ番組を数多く放送しているNHKだからこそできる番組。 * 卵子老化の最新情報は「NHKの首都圏ネットワーク!」で放送され、ネットでアクセスし見ることができる。 * アメリカの政府機関が発表したデータによると、不妊治療は、妊娠を妨げているものを排除するのが役割で生殖能力は改善できない。すなわち卵子の老化は先進医療を用いてもくい止められないことを示す。 * 自分の卵子の数は、AMH検査(血液検査)により簡単に知ることができる 2. 不妊治療 * 不妊検査や不妊治療を受けた夫婦は6組に1組、流死産の経験がある夫婦も6組に1組。 * 不妊治療はステップアップするほど、女性の身体への負担及び費用がかかるため、早い時期から不妊治療を始めるのが望ましい。 * 不妊の原因として、約半数は男性側にあることがわかってきたため、不妊への対応は、まず夫婦そろって医療機関においてそれぞれ検査を受けることから始まる。 * 不妊治療を受けた女性の治療費は100万円以上の治療費を支払ったケースが全体の約半分。 |
1) 卵子の老化を誰もが知る
NHKが2012年2月14日に放送した卵子の老化の衝撃を広く、国民全員、特に10代~30代の女性に知らしめよう。
このコンテンツを読んでいる人は、たぶん卵子の老化以外にも関心があり、様々な情報を得ているに違いない。家族と卵子の老化を話題にし、自分や家族の将来計画を立てる、見直すなどにより仕事、キャリアアップより結婚、妊娠、出産の優先順位を上げるなどの行動をとっているだろう。
しかし、仕事などで忙しく卵子の老化の放送を見る時間がとれずに見ていない、妊娠、出産は遠い将来の話(30代はまだ独身生活を謳歌、高所得の男性が見つかったら結婚、子どもは40歳になっても不妊治療をすれば産めるとの勝手な思い込み)と考えている人にとっては、卵子の老化? はあ? なに?でストップしてしまっている。
卵子の老化のような国民の一般常識として知っておくべき内容は、早急に政府が音頭をとり、学校教育への反映、自治体の広報などへ載せる、知らしめるべきである。
最近、政府、自治体などにおいて卵子の老化や不妊関係の広報活動が高まりつつあることは喜ばしい。
望むべくは、卵子の老化について結婚、妊娠、出産を目前に控えている20~35歳までの女性にはすぐにでも周知させたい。
一般に情報や知識は、知っている、誰よりも先に情報を入手できるだけで他人と差別化でき、企業、プライベートの世界共に優位に立てる。そのため情報や知識は自分だけ、グループだけ、自社だけの限定された秘密として外部に漏れないように管理し、対価なくして部外者には教えないことが当たり前となっている。
卵子老化の情報はこれらとは異なり、誰もが知っておくべき内容なので、公開されても損をする関係者はほとんどなく、早く知らしめるべきである。
2) 卵子老化の啓発活動の成果
35歳を越すと卵子の老化により妊娠しにくくなり、妊娠しても流産、死産などが発生する確率が高くなることを知っていると、30歳を過ぎてからあわてて子供を産みたいと考える女性は減少していく。
卵子老化の啓発活動により、今までは妊娠してから産婦人科の診察を受けていた主婦に加え、子どもが欲しい夫婦が気軽に産婦人科医の診察を受けるようになり、各種検査、診断が増加し、新たな医療ビジネスが拡大するだろう。
現在は過渡期なので、今後5年ほどは、卵子の老化を知らなかった夫婦の不妊治療が一挙に増えるのは致し方ない。
卵子の老化を知った女性は、子どもを2人授かりたいのなら、35歳までに2人目の子どもを産み終えることとすると、1人目を産んだ後の産後の体調の養生、回復期間、再妊娠期間を考慮すると、結婚時期のリミットは30~32歳となる。
これをターゲットに婚活、妊活に励む。
20歳代後半から30代前半の女性は、仕事を通じてキャリアを磨く大事な時期であるが、卵子の老化を考え、まず婚活を最優先にし、結婚後、仕事、キャリアアップ、経済力と妊娠、出産をうまく調整していくこととなる。
当然、国、自治体、企業、会社内の仕事仲間などがこの世代の女性が仕事をやりながら、(休職、再雇用などを含め)子どもを産み、育てることができる雇用制度、賃金体系、出産、育児への援助、環境つくりが必要である。
日本ではこの面が外国と比較するとまだまだ不十分なため、出産、育児と仕事をうまくバランスよく両立させている国などの例を参考に法制度、社会体制、国民の意識改革が求められている。
日本国民全体として、子どもは単に夫婦だけの子どもではなく、将来の日本を背負う国の宝として、社会全体で大事に育てていくようにしたい。
子どもが欲しい夫婦が、結婚後2年経過しても(30歳頃)妊娠しない場合は、早めに夫婦そろって産婦人科に診察を受けると、いろいろな不妊対策を選択することができる。妻の年齢が若いほど、各種不妊対策の手段を採用でき、費用も安く、身体への負担も小さく、かつ妊娠できる可能性も高い。
子どもが欲しいのにできない夫婦を少なくし、人生設計に子どもを含めたものとしたい。
もちろん、結婚しない、結婚しても子どもを産まない選択をするのは、あくまでも個人及び夫婦が自分(夫婦)で決めるべきことがらであり、第三者がコメントすることではない。
20~30代女性は、卵子の老化が日々進行しており、結婚する、しない、子どもを産む、産まないの選択には期限があることを認識し、自分の長い一生(女性の平均寿命86歳)をどのように過ごすのかを決めなければならない。
3) 卵子老化の放送はNHKだからこそできた
NHKは卵子の老化について、反復、継続して取材、放送し続けており、公共放送ならではの役割を果たしている。視聴率に振り回されず、健全で役立つ番組を数多く放送しているNHKだからこそできる番組である。
今まで卵子の老化の現実をまったく教えられていなかった、知らなかった国民に対し、独自の調査、取材を行い取りまとめたNHKの関係者、それを放送することを認めたNHK経営陣の凄さを知り、見直した次第である。
一方、民放は相変わらずバカ芸人のたまり場と化し、公共の電波をくだらないお笑いなどに多くの時間を振り分けている。視聴率の上下に一喜一憂、広告会社、スポンサー及び株主の顔色を伺いながら番組が構成されているようでは、もはや救いようがない。
テレビの良いところは、見なくなければチャンネルを変える、テレビを消すことができること!
テレビはなんとなく、暇つぶしにつけていた時代もあり、ながら視聴の実態はネコが見ていたとまことしやかにうわさされたが・・・
省エネが取り入れられた現在、くだらない番組ばかりだと、テレビを消すのが当たり前である。
パソコンはテレビとは異なり、自分で見たい、知りたい、調べたいものを自分で選択できること!
4) 卵子老化の最新情報はNHKの首都圏ネットワークで!
全国放送した卵子の老化のあと、引き続き首都圏ネットワークでは卵子の老化、不妊関係の番組を放送し続けている。
卵子老化に関した放送は以下の
に今まで首都圏で放送された不妊関係の詳細、動画がおさめられており、卵子の老化の詳細、最新情報を知ることができる。
しかし、全部見るには数時間かかり、とても見切れない。
卵子の老化の要点だけ知るだけなら、前記、産みたいのに産めない~卵子老化の衝撃~を見ればわかるので、他の内容は、関心がある箇所のみをピックアップして見てはどうだろう。
重要度から優先順位を付けると、全国放送のクローズアップ現代は見逃せない。
優先順位
その他、NKH、首都圏ネットワーク*1)、シリーズ不妊社会~産みたい育てたい~は以下のタイトルで放送された。
なお、ネット上では、全国どこでもこれらの番組の詳細、画像を見ることができるため関心があるタイトルがあればクリックしてみよう。
タイトル 放送日
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*“卵子の数”検査 若い女性に 2013年2月22日
*1) NKHの首都圏ネットワーク
茨城県を除く関東地方の1都5県地域に放送されているNHKのローカル番組
これを機会に、まだ国民の一部にしか知られていない卵子の老化を知らしめるため、今後も放送し続けて欲しい。
残念なことに、首都圏ネットワークは首都圏だけに限定されており、卵子の老化は全国へ放送できないのだろうか?
ネットへアクセスすると、NKH、首都圏ネットワーク、シリーズ不妊社会~産みたい育てたいを見ることができるが、パソコン、スマホを持っていない、それらの機器の価格が高くて買えない(購入費の他、通信費などの維持費がかかる)、機器を保有していても「卵子の老化」の用語を知らないと結局、検索にひっかかることはなく、情報は埋もれたままで、読むことができない。
やはり、一家に一台普及し、だれでも気軽に見ることができるテレビにより卵子の老化などの放送することが、国民全員に知らしめる最善の方法である。
テレビで放送すれば、新聞の番組表に載るし、テレビ視聴率が最も高くなるゴールデンタイムの夜の7時~10時台に放送すれば、見てもらえるチャンスも増える。
5) 卵子老化の衝撃のまとめ
つい先ごろ(2013年6月28日、PM7:30~8:45)、NHK首都圏スペシャルにおいて卵子老化の衝撃と波紋「産みたいのに産めない」がトーク番組形式で放送された。
関東地域限定なので、その要旨を紹介する。
視聴したが、卵子の老化を知らない若い人などへ広く知らしめようとの内容である。
6) 卵子の老化は止めることはできない
アメリカの政府機関が発表したデータによると2002年のデータであるが、年齢による妊娠率の低下は不妊医療を受けても克服できないと結論づけている。
不妊治療は、妊娠を妨げているものを排除するのが役割で生殖能力は改善できない。すなわち卵子の老化は先進医療を用いてもくい止められないことを示している。
7) 自分の卵子の数を知ることができる
卵子は老化するのはわかったが、自分にはいまいくつ卵子があるのかを知ることができる検査法がある。
卵子の数を知るための検査は、AMH(アンチミューラリアンホルモン、抗ミューラー管ホルモン)検査と呼び、血液中に含まれるAMHの数を知ることにより卵子の数を推定する方法である。
保険適応外のため5,000~10,000円程度の費用がかかるが、血液検査により、月経などに関係なくいつでも受けることができる。
30歳を過ぎ、不妊治療を始めようと考えた女性はこの検査法を検討してみては?
(2013年5月20日現在、このサイトは削除されて見ることができない。ただし、
グーグルの検索により、他のサイトで読むことができる)
余談として、アメリカドラマ「グレイズ・アナトミー(恋の解剖学)」において、主役デレクの元妻の産婦人科医39歳のアディソンが卵子の数を検査したら2個とのことで泣いていた場面があった。
また、このドラマNo.1の美人医師、イジーが放射線治療を受ける前に卵子を取り出し冷凍保存するシーンなどもある。
グレイズ・アナトミーはいくつか見たアメリカドラマの中でもベスト1にあげられる素晴らしい作品。アメリカドラマはCG(コンピュータ・グラフィクス)を取り入れたSF的なドラマが多いが、このドラマは医療現場で働く医師たちの苦労、悩み、恋愛などのリアルな内容をうまく表現している。
アメリカドラマのどれを観るか選択に迷っていたら、一度見てみたら・・・
ただし、シリーズもののドラマはいずれもシーズン(回)を重ねるごとにマンネリ化、題材の不足、当初の意気込みが薄れて面白みがなくなってくる。このドラマもイジーが出演しなくなったシーズン7以降は急に面白みがなくなった。
ドラマの詳細は以下を参照。
2. 不妊治療
1) 不妊治療を受ける女性の割合
不妊の心配や不妊治療に係わる最新情報は、2010年発行の厚労省の国立社会保障・人口問題研究所の報告書にまとめられている。その内容を以下に示す。
① 不妊を心配したことがある夫婦の割合は31.1%、子供のいない夫婦では52.2%。
② 不妊検査や不妊治療を受けた夫婦は16.4%、子供のいない夫婦では28.6%。
③ 現在不妊治療を受けている夫婦のうち、子供のいない夫婦が77%、子供が一人いる夫婦は22%。
④ 不妊の心配した夫婦の割合は、2002年、2005年、2010年と年を経るごとに増加し、20.0%、21.7%、27.6%となった。
⑤ 同様に不妊検査、治療の経験した割合は、12,1%、12.8%、16.5%と増加し、いまや6組の夫婦のうち1組が不妊検査、治療を受けている。
⑥ 流死産した経験がある夫婦の割合は1997年から2010年までほぼ一定の16%となっており、概略6組の夫婦のうち1組は流死産を経験している。
2) 不妊治療のステップ
不妊治療はステップを追って行われており、その概要は昨年(2012年)発行された、
★週刊東洋経済、2012年7月21日号、みんな不妊に悩んでいる
P.54,55 不妊治療にはいくらかかるのか?カップルのためのコスト別治療戦略
にわかりやすく説明されており、引用して表1にまとめた。
不妊治療はステップアップするほど、女性の身体への負担及び費用がかかるため、早い時期から不妊治療を始めるのが望ましい。
表1 不妊治療の順序(ステップ)、内容、費用、実績
順序 | 方法 | 内容 | 詳細 | 費 用 円 | 妊娠率/回 % | 治療 回数 回 | 合計 妊娠率 % | 備考 |
保険適応 | 保険適応外 |
1 | 検査 | 不妊の原因を調べる | | 15,000~20,000 | AMH検査 5,000~10,000 | - | - | - | 女性12,000円 男性5,000円 |
2 | タイミング法 | 排卵日の前後に性交渉を行う。 | 基礎体温 排卵誘発 | 数千円/回 | - | 5~6 | | | |
3 | 人工授精 | カテーテルを用いて精子を子宮、卵管へ送り込む | | 15,000円/回 | - | 7~9 | 4,5回 | 20 | 人工授精は完全な自然妊娠 |
4 | 体外受精 | 体外で精子と卵子を受精し子宮へ戻す | 対外受精 顕微授精 | - | 200,000~ 500.000ただし、夫婦の合計所得が730万円/年以下なら15万円の補助*2)がある。 | 30~45 | 4,5回 | 80 | |
*2) 不妊治療に対する公的補助として、夫婦合算で730万円/年以下の場合、1年につき、2回、初年度は3回の合計10回まで、治療1回当たり150.000円助成がある。ただし、現在年齢制限がないため、2010年の資料によると、不妊治療の助成金を受けている35.7%が40歳以上の女性となっている。
3) 男性不妊への対応
従来、不妊の原因は女性にあると決めつけ、もっぱら女性不妊の対処ばかりしてきたが、不妊の原因として、約半数は男性側にあることがわかってきた。
そのため、不妊への対応は、まず夫婦そろって医療機関においてそれぞれ検査を受けることから始まる。
男性も恥ずかしがらずに、妻と一緒に不妊原因を突き止めるため検査をうけよう。
4) 不妊治療費はいくらかかる?
各ステップの不妊治療費は、表1によりわかり、早い段階で妊娠できれば、手間、身体的苦痛、費用も安くつく。
やはり、不妊対策で一番重要なことは、日々卵子の老化が進行していることから、子どもが欲しい夫婦は今すぐにでも、夫婦そろって医療機関の診察を受け不妊対策を行うことがポイントである。
不妊治療を受けた女性が、治療費としてどの程度支払ったかを調査した結果、100万円以上の治療費を支払ったケースが全体の約半分を占めている(表2)。
表2 不妊治療費の支払い総額の分布
治療費の支払い総額 | 割合 % | 累積割合 % |
10万円未満 | 10.4 | 10.4 |
10~50万円未満 | 24.8 | 35.2 |
50~100万円未満 | 17.4 | 52.6 |
100~200万円未満 | 23.1 | 75.7 |
200~300万円未満 | 12.1 | 87.8 |
300~500万円未満 | 8.8 | 96.6 |
500万円以上 | 3.2 | 99.8 |
無回答 | 0.2 | 100.0 |
合 計 | 100.0 | 100.0 |
NPO法人 FINEの調査資料から引用、編集
不妊治療には治療費以外に交通費もかかり、治療を受けるために会社を休む、他人に代行してもらうなど、治療費以外に会社や仕事仲間に気を配る必要もあるため、これらに対し、何らかの手助けできる制度、周囲の見守る環境整備が必要である。
不妊治療に多額の費用がかかるため、治療の継続を断念する、先延ばしすることもあり、不妊治療に対し更なる医療補助制度の充実が望まれる。
ただし、現在の不妊治療の医療補助制度は、不妊治療を行う回数、年齢が、医学的な見地から、もはや妊娠するのが難しい40歳以上の女性に対しても行われており、やはり、年齢制限を設け、もっと若い世代の子どもが欲しい女性に限定し手厚い不妊治療補助を行うべきであろう。
厚労省において、不妊治療の補助を39歳で打ち切ることを検討されており、税金で不妊治療を補助する観点から、費用対効果を見極め線引きするのはやむを得ない。
この検討案が実施されると、女性は早めの結婚、妊娠をめざし、不妊治療の補助を受けられる39歳までに妊娠、出産ができるように計画するだろう。
もちろん、現在40歳以上で不妊治療を受けている女性に対してはなんらかの暫定処置は必要である。
参照資料
雑情報を作成するにあたり、参考となる/参考にした新聞、雑誌などの出典元、年月日、タイトルを載せる。
1. 卵子が老化することを常識にしよう
2) 卵子老化の啓発活動の成果
★日本経済新聞 2013年5月8日 「妊活」授業大学で盛況
妊娠・出産への心の準備
「早めの人生設計を」
★日本経済新聞 2013年6月7日 職場で嫌がらせ 妊婦25%「経験」
心ない言葉言われた、解雇への誘導
連合調査「産みやすい環境を」
2. 不妊治療
3) 男性不妊への対応
4) 不妊治療費はいくらかかる?
★日本経済新聞 2010年3月17日 らいふプラス
不妊治療家計にずしり
治療費「100万円以上」47.2%
国の助成あるが・・・悩みつつ生活切り詰め
★読売新聞 2010年5月13日 からだ 医の値段
不妊治療いくらかかるか
助成あるが保険きかず
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- 2013年07月16日 15:54 |
- 卵子の老化(婚活 妊活)
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2013年5月27日
雑情報 (50-5)
少子化が進んだ理由&安倍政権の少子化対策
要旨
1. 政府が本格的な少子化対策に乗り出した * 安倍内閣は経済再生の一つとして少子化対策も打ち出した。さまざまな対策が提案され始めており、かなり期待できそう。 2. 少子化が進んだ背景 * 少子化が進行している要因は、1)女性の自立化、2)子供を授かる年齢が遅くなった、3)子供を授かるための啓発活動の欠如の3つ。 1) 女性の自立化 * 日本で少子化が進行した大きな理由は、女性の自立により結婚しなくてもひとりで暮らせる社会となったこと。 ① 女性の自立により、結婚は選択肢一つとなった ② 結婚しても共働きする社会 ③ ひとりでも暮らしていける環境 ④ 親は子供の人生に口をはさまなくなった 2) 子供を授かる年齢が遅くなった * 子供を産む年齢が遅くなったわけは3つ。 ① 結婚年齢が30歳に近づいている ② 出産、育児など子育てには手間とお金がかかる ③ 乳幼児を預かる施設の不足 3) 子供を授かるための啓発活動 * 日本では性、妊娠、出産に関する教育、啓発活動はほとんどないに等しい。 ① 性教育の不足 ② 妊娠、出産に関する知識の欠如 3. 安倍内閣の少子化対策 * 安倍内閣は少子化対策を矢継ぎ早に打ち出しており、今までに発表されたものだけでも、不妊治療関係を除き4つ。 ① 女性手帳の配布 正しい妊娠、出産の情報を国民全員、特に直接かかわる女性に知らしめることが、まず少子化対策の第一歩。限定的となったが2014年から、希望者に対して女性手帳が配布されることは、画期的である。 ② 待機児童ゼロ対策 ② 3年育休制度 ④ 産後ケア施設 |
△ページトップへ戻る 1. 政府が本格的な少子化対策に乗り出した
小泉内閣時、少子化に対処するため少子化担当大臣を設置した。しかし、少子化担当大臣は単なる女性議員の入閣枠を増やすことと内閣のお飾り的存在であったことから、具体策を伴った少子化対策はほとんど行われなかった。
その間、日本経済の沈滞は続き若者は大学を卒業しても正社員として働くことができずにフリーターやニートして将来の展望が望めないまま社会へ送り出され、その結果、若者の約1/3ほどは結婚できるだけの経済力(概略年収300万円)を得ることができず、ずるずる1人身で過ごしている。
他方、女性の社会進出が広がり、男性顔負けにバリバリ働き、男性顔負けの所得を得られるようになると、もはや、結婚相手になる男性は高所得者などに限られてしまう。
このように景気の低迷による若者世代の経済力の低下、自分ひとり暮らすのがやっとのフリーターやニートの増大により、非正規社員は、結婚して家庭をもうけ子供を育てることが難しくなっている。
昨年末に発足した第二次安倍内閣は、経済再生、成長戦略を掲げ20年にわたる失われた日本経済の再生を打ち出した。経済再生の一つとして少子化対策も含まれ、すでに様々な対策が提案され始めており、かなり期待できそうである。
安倍政権の少子化対策を説明する前に、少子化がなぜ進行したのかをまとめてみる。
2. 少子化が進んだ背景
少子化が進行している要因は、
1)女性の自立化、2)子供を授かる年齢が遅くなった、3)子供を授かるための啓発活動の欠如の3つがあげられる。
これらについて順を追って説明する。
1) 女性の自立化
日本で少子化が進行した大きな理由は、女性の自立により結婚しなくてもひとりで暮らせる社会となったことである。
① 女性の自立により、結婚は選択肢一つとなった
② 結婚しても共働きする社会
③ ひとりでも暮らしていける環境
④ 親は子供の人生に口をはさまなくなった
それぞれの詳細を以下に示す。
① 女性の社会進出により自立が可能となった
今まで女性の職場は、会社の事務員として男性社員の補助的な業務が多く、また、結婚すると寿退社により会社を辞めるため、安い賃金のままであった。しかし、1986年に施行された男女雇用機会均等化法により、職場での男女差別の禁止、女性の業務と家庭の両立を図られることとなったことから、意欲ある女性の社会進出が急拡大した。
女性が男性並みに働き、高い給与を得られると、女性ひとりで暮らせるようになった。また、女性のライフプランの中で大きな位置を占めていた結婚は、女性の経済的な自立が可能となったことから、ライフプランの中の選択枝の一つとなり、結婚の必要性が薄れてきている。
② 女性は結婚すると家庭に入るとの考えかたは昔の遺物
アメリカをはじめとした先進国において、夫婦は共に働き、家計の所得を増やし、協力して住宅を購入、豊かな暮らしを楽しみながら過ごすのが平均的な家庭のスタイルとなっている。女性は結婚すると専業主婦となり家庭に入るとの生活習慣は過去のものとなった。
女性が働くために外へ出ることにより、世帯収入が増えるだけでなく、他人との交流など外部の世界との接触が増加することで見識が広がり、物心ともに豊かな社会生活が過ごせるようになった。
③ おひとり様でも暮らしていける環境
結婚しないで、自立して暮らす独身者が増えるにつれ、コンビニ、スーパーにはおひとり様でも食べられる小分量の加工食品、食材が並び、ファーストフード、レストランなどでも女性ひとりでも気にせずに入りやすい店舗、店内配置となり、ひとり向けのメニューが増えてきた。
従来の加工食品は数人分の容量が一つになっており、開けてすぐに全部食べきらないといけない状況になっていた。昨今の食品パッケージは、個別・小口包装へと変わり、1回で食べきれなかった分は保存できるため、おひとりさまでも無駄がなく、食べきることができるようになった。
日本全国、おひとり様が増えたことにより、それに合わせた各種製品、サービスを提供できるように変化してきている。市場のあるところに商売がある経済原則のまさにそのものである。
④ 子供の結婚に口を出さなくなった親や社会的背景
団塊世代の親は、日本経済の高度成長期とともに歩んできたため、社会全体として豊かな時代であった。何事を行うにも余裕を背景に、ゆとり教育のような自主性にまかせるのが当たり前のように考えられていた。親は子供の教育、就職、結婚などの重要な選択、決定に口をはさまなくなり、良く言えば子供に自立性を与え、悪く言えば放任主義により、子供を勝手気ままに育ててきた。
その延長線上に結婚観がある。昔なら、娘、息子が年ごろになると親、親族や近所のおせっかいおばさんが結婚相手の紹介、お見合いを勧めていたが、子供の行動を見守るばかりで将来を話すことはほとんどなくなった。
その代り、結婚適齢期の男女は、自ら結婚紹介所や紹介サイトに登録して相手を見つけるスタイルに変わってきている。
また、自分の友人や同窓などが次々と結婚すると、置いてきぼりをくわないようにと自分も焦って結婚しようと思うが、周囲の仲間がまだ結婚していないと安心して、逆に友人が結婚していないから、まだ独身のままでも大丈夫だと安心感を持つ。
そのうち、いつのまにか、一抜け、二抜けで自分ひとりだけ取り残されるかもしれない。
人間、周囲の目、特に身近なところからの情報には敏感に反応しがちであるが、知人、友人がいつまでも結婚しないと、自分もまだ独身のままでいいのではと思ってしまう。
結婚に関する周囲の環境が若い世代をいつまでも独身生活を続けさせている。
2) 子供を授かる年齢が遅くなった
少子化の背景は、女性の自立化に伴い結婚年齢が遅くなり、女性が結婚するのは20代後半(夫30.5歳、妻28.8歳、2010年のデータ)第1子を産むのは30歳すれすれとなった(29.9歳、2010年のデータ)ことも大きい。結婚が後ろ倒しとなった影響を受け、妊娠適齢年齢の35歳までの期間はわずかなため子供2人を産むのが精いっぱいとなったことも要因である。
女性が一生涯に産む子供の数(合計特殊出生率)は、1.39人と低い理由として、結婚年齢の上昇が大きい。
子供を産む年齢が遅くなったわけとして3つあげられる。
① 結婚年齢が30歳に近づいている
② 出産、育児など子育てには手間とお金がかかる
③ 乳幼児を預かる施設の不足
それぞれの詳細は、
① 結婚する時には既に30歳に届こうとしている
前記の女性の自立、若い男性の年収が低迷している社会的背景から、女性は結婚適齢期の25~30歳になっても結婚に踏み切れない。経済力のある男性を見つけて結婚した時にはすでに30歳を過ぎている女性も増えてきている。
結婚後も共働きを続けるため、すぐに子供を作ることができず、数年後、経済的に安定しやっと子供を作ろうと考えた時には既に30代後半となり、今度は卵子の老化により妊娠できない、妊娠しても流産するなどなかなか子供を授かることが難しくなっている。
② 子供を育てるには手間とお金がかかる
女性は妊娠すると、産前産後の半年間ほどは体調管理と赤ちゃんの育児のために時間を割かれるため、働くことはできない。
共働きの夫婦にとって、女性が出産、育児のために働くことができなくなると、低所得者にとっては経済的にピンチとなる。
また、子供を育てるには、約20年の長い期間、養育、教育費の負担がのしかかる。
現在、出産に伴う分娩費は、ほぼ税金などでまかなわれている。
しかし、育児手当及び子供が成長し学校へ通うまでの費用に関しては、まだこれらに対する政府の援助額は少ないため、共稼ぎで子供を産んだ場合、生活を切り詰めないと家族が生活をできない状況である。
少子化対策を強力に推し進めるのなら、はやり、子供を産んでから高校を卒業するまでの費用の大半を国が面倒を見る体制にしないとダメであろう。
若い世代は出産、育児、教育費が、それほど負担にならないのなら、結婚し子供を産み育てるだろうが、今の日本は、様々な政策、制度面において高齢者にはすこぶる甘く、若者に厳しい状況である。
③ 乳幼児を預かる施設の不足
産休が終わり、会社に復帰あるいはパートなどで働きたいと思っても、乳幼児の面倒を見てくれる親、あるいは、預けることができる保育所や幼児施設がないと難しい。
子供を産み育てたいと考えている夫婦にとって、保育所が少なく、乳幼児を預けられないことが、子供を産めない大きな理由となっており、この対策が最優先である。
現在、安倍内閣では待機児童対策を進めており、これにより子供を産んでも、預けられる体制になるだろう。
3) 子供を授かるための啓発活動
日本では性、妊娠、出産に関する教育、啓発活動はほとんどないに等しい。
要因は明白で
① 性教育の不足
② 妊娠。出産に関する知識の欠如
により、若い世代から中高年に至るまで妊娠、出産の基本を知らないまま過ごしきた。
① 性に関する教育はほとんど受けていない
日本の小中学校の体育、家庭科において、女性の身体、生理、妊娠、出産などをきちんと教えてはいない。理科あるいは科学の授業において、植物や動物の受精と出産のことをさらりと教えているのが現状である。
妊娠、出産に関する情報提供は学校教育、学校卒業後の政府、自治体からの広報活動いずれにおいても、大変少ない。この結果、「生理がある間は子供が産める」、「女優は40歳を過ぎても子供を産んでいる」など、ほとんどありえないことがらが自分にも当てはまるなど誤った解釈が広がっていた。
卵子の老化、妊娠可能年齢、高年齢出産は母子ともに好ましくないことなどを通常の学科同様に学校教育、生涯教育の一環として教えることが必要である。
② 日本人の妊娠、出産に関する知識は乏しい
2012年2月14日にNHKで放送された「卵子の老化」の反響が大きく、その後、新聞、ネットなどで繰り返し、卵子の老化、妊娠、出産などのテーマによる報道が行われた。
既発行の
を参照のこと。
卵子の老化を初めて知った妊娠適齢期、中年層の女性は、もっと早く卵子の老化を知っていれば結婚、妊娠、出産、子供を産む数と仕事との関係などライフサイクルが違っていたことだろうとの意見も多かった。
卵子の老化の報道は、間違った思い込みを正すのみならず、政府、自治体、医療家系者、広報機関に正しい妊娠、出産の情報を国民に知らしめなければいけないとの警鐘となった。
「卵子の老化」の放送は、数十年前にNHKがニュースで放送した「ごみ焼却場からのダイオキシン発生」(この放送後、日本においてダイオキシン規制に関する法律が制定されたことにより、ごみその他の焼却施設からのダイオキシンの発生量は激減した)に匹敵するほどの衝撃的なものであった。
(発行元のサイトは削除されているが、グーグルで検索するとこのサイトを引用したブログなどから内容を読むことができる)
3. 安倍内閣の少子化対策
安倍内閣は少子化対策を矢継ぎ早に打ち出しており、今までに発表されたものだけでも、不妊治療関係を除き4つある。
① 女性手帳の配布
② 待機児童ゼロ対策
② 3年育休制度
④ 産後ケア施設
3.1 女性手帳
1) 女性手帳の配布は画期的
女性が30代前半までに妊娠、出産をするのが、女性のライフスタイルにとって、望ましいことから、女性手帳を発行することに決まった。
おそらく昨年(2012年)2月、NHKで放送された卵子の老化の反響が大きく、多くの国民がこの事実を知らなかったことが、きっかけとなったようである。
正しい妊娠、出産の情報を国民全員、特に直接かかわる女性に知らしめることが、まず少子化対策の第一歩である。そのため、2014年から、10代から女性手帳が配布されることは、画期的である。
女性手帳の発行により、女性それぞれ、妊娠適齢期に子供を産むことの重要性を認識することができ、それに合わせた結婚、出産、生活スタイルを自ら決め、実行することが可能となる。
妊娠するとすべての妊婦に配布される母子手帳ともども、妊娠、出産に至るまでのマニュアルになることを期待したい。
2) 女性手帳の配布は希望者のみに限定された
いつものことながら、なにをやるにしても、反対、反対を叫ぶ人々がおり、今回も女性手帳の配布に対してクレームをつけてきた。
当初、女性手帳は若い女性全員に配布の予定であったが、一部の意見を考慮し男性を含めた希望者限定となる。
この結果、義務教育と同様、妊娠、出産など誰もが常識として知っておくべき内容を、一部の女性は知らないままになるとは・・・
自ら人生に係わる重要な情報を得る機会を閉ざされるのは残念である。
何事も、正しい情報を関係者全員に知らしめることが一番大事である。情報さえ入手すれば、その後の行動は、情報を基に当事者自身が判断し行動を決められる。
女性手帳を読めば、卵子の老化、妊娠できるのは35歳までとの女性なら常識として知っておくべき情報を得られるのに、女性手帳を読まなかったことにより、結婚するのが遅れた、子供を作るのを先延ばしていたなどにより子供を授かることができないことなどの事態は避けたい。
中国における中国共産党にとって不利な情報は検閲し伝えない、嘘の情報を正当化して流す、韓国も中国と同様に政府自らねつ造したウソの情報を正しいかの如く,世界中に叫びまわることは許されない。
情報は国家が管理するのではなく、国民の一人一人が真実の情報をそのまま伝える/伝えられる環境、状況にあることが重要となる。
情報は受け取った側が各自、自分で考え、判断し行動を起こす/起こさない自由があることこそが民主国家と言える。
★毎日新聞、2013年5月7日、<女性手帳>妊娠・出産指南 政府来年度から配布へ
3.2 待機児童ゼロ対策
現在、全国的に乳幼児を預かる保育所の数が少なく待機児童が2万5,000人(2012年4月時点)ほどいる。
安倍政権は待機児童ゼロにするため保育所の定員を現在より2015年、2017年までにそれぞれ20万人、40万人増やす目標をたて実施に向けて対応し始めた。
ちょうど良いタイミングで横浜市の待機児童数がゼロとなったことが発表された。
3年前に待機児童数が全国ワースト1の1,552人だった横浜市は、今年待機児童数がゼロとなった。他の自治体は横浜方式を参考に待機児童対策を推し進めることになるだろうが、横浜方式は財源が豊かな横浜市だからできたとの意見も多く、他の自治体が同様な方式を採用できるかどうか不明である。
3.3 3年育休制度
安倍首相は経済団体へ、共働きの妻が子供を産んだ後、育児休業を子供が3歳になるまで取れるように要請した。
日本では、まだ女性が働きながら子供を産み、育てる環境には不十分なため、このような制度が広まると、育児と仕事の両立のきっかけとなるだろう。
3.4 産後ケア施設
安倍政権の少子化対策が矢継ぎ早に発表されており、産後ケア施設もその一つ。
産後ケア施設を全国で整備し、出産時の母子の支援をする計画である。
核家族化により出産、育児のやり方、ノウハウを親から覚える機会がない母親が精神的にストレスを受けて、乳児虐待、育児放棄などの事態に陥るのを予防する役目もはたしそうである。
細やかな出産時のケア対策は、若いカップルが安心して妊娠、出産、その後の育児を安心して行うきっかけとなろう。
参照資料
雑情報を作成するにあたり、参考となる/参考にした新聞、雑誌などの出典元、年月日、タイトルを載せる。
2.少子化が進んだ背景
★日本経済新聞、2011年10月21日、夫婦の産んだ子 2人割る
出生動向基本調査 理想、2.42人で最低
★日本経済新聞、2013年5月8日、「妊活」授業 大学で盛況
妊娠・出産へ心の準備
「早めの人生設計を」
★日本経済新聞、2011年10月3日、らいふプラス 40代惑いの10年
「それでも子どもが欲しい」
仕事と両立に悩む
晩婚化に対応した支援必要
(発行元のサイトは読むことができないが、グーグルで検索すると読むことができる)
★読売新聞、2013年5月20日、 横浜待機児童ゼロ
予算増・企業参入実る 「ワースト1」3年で改善
希望通り入所なお課題
予算あっての横浜方式
★読売新聞 2013年5月21日、 「横浜方式」に熱視線
待機児童ゼロ達成
追従の自治体「企業参入」は温度差も
★日本経済新聞、2013年5月13日、サーベイ 3年育休「賛成」51%
普及には疑問の声多く
★日本経済新聞、2013年5月20日、企業の助成金/首長自ら「手本」
男の育休「心の壁」壊せ
取得率向上、自治体動く
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- 2013年05月27日 14:17 |
- 卵子の老化(婚活 妊活)
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2012年12月6日
雑情報 (50-4)
デスパレートな30代前半の女性たち、結婚、子作りの決断を迫られている
要旨
1.デスパレートな妻たち * 「デスパレートな妻たち」のデスパレートは日本語では“崖っぷち”と訳され、決断を迫られている状況を示す。 2.デスパレートな30代前半の女性 1)寿命は延びても妊娠可能年齢は昔のまま * 最新医療技術をもってしても妊娠可能年齢期間を延ばすことはできていない。 * 妊娠適齢期間は20~30歳、多少色をつけても35歳までが限度。例外的に35歳を過ぎても妊娠することはありえるが、誰がその幸運を得るのかは神のみが知る。 2)思い込みが悲劇を引き起こす * 卵子の老化は、寿命が長くなったから、当然先延ばしされるだろうとの誤った思い込みが悲劇を引き起こしている。 * 若い女性へ誤った思い込みを刷り込ませたのは、公的機関がなにもしなかったこと及びマスコミの誤った報道である。 3)正しい妊娠適齢期が常識となると結婚、子作りへの対応が変わる * 独身女性は、最良のパートナーを得た時にはもう35歳過ぎていたことより、30歳より前にベストではないがベターの伴侶を選ぶ方向へ動くだろう。 * 既婚者は、夫婦の共通認識として子供が産めるのは35歳までを念頭にライフプランを描き、子供を作るか作らないか、子供を作るのなら何人産むのかを決める。 * 夫婦で子供を作らない/子供が欲しいのにできないのなら、自分たちが年老いた際に介護、葬式、相続などをどうするのかを想定しておこう。 4)正しい情報を知らしめるだけで少子化は一気に解決? * あと10年早く、NHKで「卵子の老化」を放送していたら、団塊ジュニアの結婚適齢期にさしかかった時期にあたり、少子化の速度はかなり遅くなったであろう。 * 政府の広報、マスコミなどは、「卵子には老化がある」ことを広く知らしめるため、子作りはタイミングを逃すと、もはや産むことができないことを伝えよう。 5)不妊治療は神の領域へ踏み込み始めた * 日本のみならず世界各地で行われている不妊治療の技術革新は目覚ましい。 * 不妊ビジネスの体外受精、精子、卵子の提供、売買、遺伝子療法による胎児の診断など、不妊治療は神の領域に踏み込み始めており、人間として行っても良い領域、やってはいけない領域の議論も活発化している。 * 不妊治療は高度な分野へ踏み込めば踏み込むほど、自然界の摂理とはかけ離れていき、倫理的な問題が次々とでてくる。 3.子供を産む、産まないの最終決断は当事者が決めること |
△ページトップへ戻る 1. デスパレートな妻たち
デスパレートな30代たちのタイトルを見て、すぐにアメリカTVドラマ「デスパレートな妻たち」を思い出す、あるいはドラマを見たメンバもいるだろう。
「デスパレートな妻たち」のデスパレートは日本語では“崖っぷち”と訳され、決断を迫られている状況を示す。
「デスパレートな妻たち」は、ウィステリア通りに住むアメリカ人の4~5人の妻たちの物語。
彼女らは見栄っ張りで井戸端会議好きの外づらの良さとは別の、心の奥に潜む他人をのぞき見したい願望を持っている。
どの家庭も外見は華やかで理想的な家族を装っているが、実態は他人に知られたくない秘密である夫の浮気、妻の火遊び、不倫、ゲイ、レズ、主婦売春、薬、銃、子供の問題に頭を抱えている。それらを助ける救いの場所は、形だけの祈りや懺悔をする拝金主義の教会、話を聞くだけで1時間200ドルもふんだくり取る悪徳弁護士やあやしげなセラピスト(心理療法士)などばかり。病院、刑務所、会社、店などでも嫌味なボスや同僚と問題が発生する。
表ざたにしたくない家庭の秘密をどう隠していくのか、結局、すべての秘密は妻たちや隣人に知られてしまうことになるのだが・・・これらを、毎回、教訓じみた絞めの言葉でまとめている。
ドラマは、面白みを増し、意表を突くために誇張したシーンがよく出てくる。殺人と自動車事故は頻繁に起こり、リアリティに圧倒される火事、竜巻の発生もある。
「デスパレートな妻たち」のコンテンツはほとんどの日本人にとって、一生涯、遭遇することがない内容を題材としているが、大変面白い。
ちなみに、主婦役の4人はすべて子持ちであるが・・・
2. デスパレートな30代前半の女性
1) 寿命は延びても妊娠可能年齢は昔のまま
男女の性別の差による大きな違いは、一言、子供を産むのは女性であることで事足りる。
男女間において、子供を産む以外の身体、頭脳、精神的能力の差異は小さく、教育、訓練、運動などによりかなりの範囲で同等な能力を発揮できるようになる。
人間の平均寿命は、100年ほど前までは50歳だったのに、現在は以下の理由により85歳へと格段に長寿化した。
① 乳児の死亡率の減少
② 飢えることなく毎日食事をとれるようになった
③ 飲料水、食品、手洗いなど衛生面の改善
④ 国民健康保険制度によりだれでも病院を訪れることができる
⑤ 医療技術の発達により脳心臓疾患、がんにかかっても死ななくなった
⑥ 各種健康情報の普及により各自が自分の健康に関心を持つようになった
⑦ 乳幼児に対する予防接種の実施やインフルエンザなどのワクチンの普及
唯一、女性しかできない子供を産むための工程は、女児誕生時の原始卵胞、月経開始、排卵回数、閉経と決められており、最新医療技術をもってしてもその期間を延ばすことはできていない。
いくら逆立ちしても、妊娠適齢期間は20~30歳、多少色をつけても35歳までが限度である。例外的に35歳を過ぎても妊娠することはありえるが、誰がその幸運を得るのかは神のみが知る。
2) 思い込みが悲劇を引き起こす
卵子の老化は、昔も現代も同じように進行し続けているにも係わらず、寿命が長くなったから、卵子の老化も当然先延ばしされるだろうとの誤った思い込みが悲劇を引き起こしている。
結婚、妊娠適齢期の20~30代の女性は、寿命が昔より6割も延びた(寿命として昔は50歳、現在は80歳とすると 80歳÷50歳=1.6)せいで、20代後半を過ぎても、若々しく見え、その若さがいつまでも続くものと錯覚してしまう。ふと頭をよぎる結婚、子供のことも、子供が産める年齢は昔の30歳を6割増しした48歳(30歳×1.6=48歳)まで可能では?多少、安全をみて40歳までならいつでも子供が産めるものと勝手に思い込んでしまっている。
また、自分は同年代の女性より若々しく、月経も順調、風邪をひいたこともなく病院とは縁がないほど健康的なので、他の女性はだめでも、自分だけはいつでも子供を産みたい時に産めるとの楽観的な考えの女性もいる。
このように若い女性へ誤った思い込みを刷り込ませたのは、公的機関がなにもしなかったこと及びマスコミの誤った報道である。
① 中高校における子供を産むための性教育の落ち度。
② 政府、自治体、医療関係機関、医薬従事者などが卵子の老化を認識していながら広報をしてこなかった。
③ 女性誌を主体とした雑誌、新聞、ネットなどのマスコミが40代でも子供が産める、40代の芸能人が子供を産んだなど、40代では数%しか子供を産めない現状をきちんと伝えないで、運よく子供を授かった例ばかりを誇張し続けた。
誤った思い込みの結果、
独身の女性の場合、結婚して子供を産むのは、もう少し独身貴族の生活を謳歌してからにしよう、結婚相手は学歴が高く、経済性、将来性があり、ルックスの良い男性を見つけてからなどの理由で結婚を遅らせる。
既婚者は、二人で生計を立てるだけで精いっぱいなので子供を産むための資金が貯まってから、妻は昇進するためにキャリアアップ中なので、それに目処がついてから、妊娠すると他の同僚に迷惑がかかる、妊娠すると仕事を辞めざるを得ないなどが子作りを遅らせる要因となっている。
3) 正しい妊娠適齢期が常識となると結婚、子作りへの対応が変わる
間違った思い込みに基づく晩婚、35歳を過ぎてからの子作りの計画が訂正され、子供を産める年齢が35歳までの限定付きであることが日本国民の常識となると、結婚、子作りへの対応が一挙に前倒しとなるだろう。
独身女性は、今までの最良のパートナーを見つけるのにあくせくし、ゲットした時はもう自分は35歳を越えていたことになるよりも、30歳より前にベストではないがベターの伴侶を選ぶ方向へ動くだろう。
女性は25歳を越えると、遊び半分の男性との付き合いは避けるようになり、本当に結婚したい男性とのみ交際するようになり、現在、恋愛関係となっている女性は、結婚相手の男性へ子作りのため早く結婚しようと催促するようになる。
既婚者は、夫婦の共通認識として子供が産めるのは35歳までを念頭に、60歳程度までのおおまかなライフプランを描き、子供を作るか作らないか、子供を作るのなら何人産むのか、女性のキャリアップ、休職、退職後の再就職、夫婦の稼ぎを基とした収入、支出計画を作成する。
夫婦で子供を作らない/子供が欲しいのにできないのなら、子持ち家庭と比較すると自宅、趣味、旅行などへ回せる資金が相当潤沢となるため、年老いても快適に過ごせるが、いくら稼いで蓄財しても、財産を子供へ残すことはできない。
自分たちが年老いた際の介護、葬式、相続などの世話や手続きはだれがやるのか?配偶者が亡くなった場合は誰が介護してくれて、葬儀、相続はどうなるの?若い時期にはほとんど考えもしなかった老後の問題が年をとるに従い現実味を増して重くのしかかる。
単身者の場合には、子供がいない夫婦より、更に条件が厳しく、日々の生活を送る際にも万一の事故、病気などにも何らかの対応策を準備しておくことが必要であろう。
4) 正しい情報を知らしめるだけで少子化は一気に解決?
誤った思い込みが少子化に拍車をかけている現状は、正しい情報を広く知らしめるだけで効果を発揮する。
晩婚化を是正し、ほんの数十年前の男性28歳、女性25歳での結婚とまではいかなくとも、自然の摂理ののっとったライフサイクルに従い、20代で結婚、35歳までに子供を2~3人を産み終え、その後子育て、子供の教育を行い、定年時には子供はすべて大学を卒業、独立し夫婦だけのゆったりした生活ができるようにしたいものである。
いまとなっては後の祭りであるが、あと10年早く、NHKで「卵子の老化」を放送していたら、ちょうどそのころ団塊の世代の子供達、団塊ジュニアが25歳の結婚適齢期にさしかかった時期となっており、もし、国民の誰もが卵子の老化を知っておれば日本の少子化の速度はかなり遅くなったのではと思う。
卵子が老化して子供が産めなくなる35歳が限度として知っていると、仕事を頑張って稼ぐのも大事だが、早く結婚して子供を産まなくてはと社会全体が同じ意識をもち、政策として、会社での妊婦への対応、休暇、休職制度、子育て支援のための育児所の設置、各種子育て費用の援助をもっと強力にやっておけたのにと、悔やまれる。
この時代に政権を担っていた自民党と少子化担当大臣(猪口邦子、山本早苗、上川陽子、中山恭子、小渕優子)が厚生省の官僚によるその場しのぎの提案をうのみにし、おざなりな対応を繰り返してきた。
特に衆議院議員に初当選したばかりで、実力がなく、何も知らない、できない名前だけのお飾りだけだった少子化担当大臣の責任は重い。
過ぎたことは元へ戻せないが、正確な情報を国民に知らせてこなかった誤りをまずただし、国民へ伝えることをすぐに行うことが最もお金がかからない効果が上がる少子化対策である。
今は、妊娠適齢期の女性の数が減少している段階なので、政府の広報、マスコミなどが、すぐに、「卵子には老化がある」ことを広く知らしめ、仕事も大事だが、子作りはタイミングを逃すと、もはや産むことができないことを知らせるべきである。
5) 医療技術と倫理感
人間のクローンを作る、人間の遺伝子情報を解読する、人間を永久凍結して将来、人体蘇生技術が実現化した際に再度、後世によみがえらせるなど、漫画や空想の世界で考えられていたことが、医療技術の進歩により実現化へ近づいてきた。
クローン動物はヒツジの「ドリー」以降、マウス、ウシ、ウマで成功し、個人の遺伝子情報もわかるようになり、永久凍土のマンモスから現代にマンモスを復活する計画も始まっている。
医療技術と資金さえあれば、かなりのことが実現可能な状況になりつつあり、このまま突き進むと、クローン人間の誕生も時間の問題である。クローン人間の誕生は、医療関係者の倫理感と国家としてやるべきではないとの法律、禁止事項がこれらの操作をストップさせているだけである。
しかし、どこかで誰かが、密かにクローン人間を創っているかもしれない・・・
6) 不妊治療は神の領域へ踏み込み始めた
日本のみならず世界各地で行われている不妊治療の技術革新は目覚ましい。
不妊ビジネスとして行われている体外受精、精子、卵子の提供、売買、遺伝子療法による胎児の診断など、不妊治療は神の領域に踏み込み始めており、不妊治療の分野においても人間として行っても良い領域、やってはいけない領域の議論も活発化している。
体外受精による第三者提供の精子、卵子は人為的な優性遺伝子操作とも考えられる。
また、生まれた子供が生れの経緯を知った時の驚がく、子供は自分の寿命、がん、糖尿病などにかかる要因として親の遺伝子が関与しているがその情報がわからない、血縁関係が不明なため、親子、兄妹でわからないうちに結婚している可能性も否定できない。
このように、不妊治療は高度な分野へ踏み込めば踏み込むほど、自然界の摂理とはかけ離れていき、倫理的な問題が次々とでてくる。
医療従事者が画期的な技術、方法を見つけだしたいとの欲求や願望、どのような手段を講じても自分のDNAを持った子供を得たいとの人間の潜在意識、不妊治療を儲けの算段と考える投資家、医療関係者の思惑を内に秘め、さまざまな問題点をかかえながらも、不妊ビジネスは急拡大し続けている。
3. 子供を産む、産まないの最終決断は当事者が決めること
子供が欲しい夫婦にとって、子供がいつまでも授からない場合、不妊治療は子供を授かるよりどころとなっている。
子供を産む、産まないは女性や夫婦にとって結婚以上に重要なことである。
人はそれぞれ、生まれ育ちの境遇、現在の環境、今後の展望が異なるため、子供を産むのか、産まないのかは当事者の判断によるしかない。
若い女性、夫婦は正しい子作りに関する情報を知り、一生のライフプランを見据え、どのようにするのが自分や夫婦にとって良いのかを考えて行動したい。
ただし、妊娠適齢期は20~30歳、子供を授かる限度の35歳を逃すともはや子供は望めないことを十二分に理解しておこう。
参照資料
雑情報を作成するにあたり、参考となる/参考にした新聞、雑誌などの出典元、年月日、タイトルを載せる。
2.デスパレートな30代前半の女性
★日本経済新聞、2009年2月23日、らいふプラス
産みたいときは不妊・・・ 20~30歳前半に仕事を優先
先延ばしリスク 出産可能年齢は不変
★日本経済新聞、2011年10月3日、らいふプラス 40代惑いの10年
「それでも子供が欲しい」
仕事と両立に悩む 晩産化に対応した支援必要
老後や教育資金足りるか確認を
★日本経済新聞、2011年10月21日、夫婦の産んだ子 2人割る
出生動向基本調査 理想、2.42人で最低
★読売新聞、 2012年5月27日、基礎からわかる生殖医療
不妊治療とは 人工授精、顕微授精など
第三者どう関与 精子・卵子提供代理出産も
世界初は 体外受精出産 1978年英国で
課題は 高血圧・多胎・・・身体に負担
追いつかない法整備
実態は 事実伏せ出産も
★読売新聞、 2012年4月29日、スキャナー
不妊治療10年万策尽き海外へ
第三者卵子提供 多胎早産・・・危険潜む
「人生80年。あきらめきれない」 双子出産の40代女性
「40歳過ぎても妊娠できると過信」 50代女性
★読売新聞、 2012年5月1日、卵子提供「早く法整備を」
国内医療機関 81人出生 ほとんどが姉妹間
「子への通知」など独自ルール
★週刊東洋経済、2012年7月21日号、みんな不妊に悩んでいる
世界の不妊に悩んでいる
巨大な米国の不妊ビジネス
ハーバード生の卵子は300万円
卵子と精子はこう売買される
ベビービジネスにはもっと規制が必要だ
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- 2013年01月05日 16:00 |
- 卵子の老化(婚活 妊活)
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2012年11月17日
雑情報 (50-3)
子供が欲しい夫婦は早めの不妊治療を!
若い女性は子宮頸がんの検診とワクチン接種を
要旨
1.子供が欲しい * 夫婦生活を送っているカップルは60%が半年以内、80%が1年以内、90%が2年以内に妊娠する。 * 子供が欲しい夫婦は20代なら2年経過して妊娠しない、30代以降なら1年経過して妊娠しないのなら、不妊治療の医院を訪れることが望ましい。 * 不妊治療は、早く始めるといろいろな対応方法がとれ、費用もかからず、子供を授かる割合も高くなる。 * 不妊治療を躊躇している間にも、日々卵子の老化は進み、ますます妊娠しにくくなるため、30代を過ぎて子供が欲しいなら早く産婦人科や専門医に相談しよう。 2.卵子の老化 * 卵子(原始卵胞)の個数は生れた時から減り続ける。 * 女性の体内に原始卵胞が有り続けることから、女性は閉経するまでは腹部のレントゲン撮影は原始卵胞に異常を起こす可能性から、やむを得ない事情がある以外は避けるべきである。 * 原始卵胞は何十年も生き続けるが、年齢の共に数が減るだけでなく老化していく。 * 原始卵胞が老化すると、排卵されても卵子の機能を持たない卵子が増え、かつ染色体異常を持つ卵子も増えてくる。その結果、受精しても成長しない、着床しない、流産してしまうなどが増えてくる。 * 染色体異常は年齢に関係なく発生するが、年をとるほどその発生が増えてくる。 * 日本では32歳以下の妊娠、出生では15%以下の流産・死産であるが、35歳を越える と20%を超え、それより年齢が高いと加速度的に流産・死産が増える。 * 外見がいつまでも若々しくとも、実年齢とともに卵子は確実に老化していくため、子供を授かりたいなら、妊娠適齢期間の25~35歳を絶対に逃すことがないようにしよう。 3.不妊原因の半分は男性 * 不妊の原因割合は概略女性6割、男性4割となっており、男性も不妊の原因。 * 精子は、10歳になったころから作られ始め、死ぬまで作り続ける。 * 精子を製造する精巣は年を取るにつれ老化していくため、40歳以上になると遺伝子異常などが増え始めるため妊娠力が低下する。 * 男性不妊の予防は、精子を作る睾丸の温度を高くしないことに尽きる。 * 日常生活の中で、下着は放熱が良い熱がこもらないトランクスを着用する、熱い風呂に入らない、長い時間風呂につからない、サウナを控えることは常識。 4.若い女性は子宮頸がんの検診とワクチン接種を * 子宮頸がんのワクチン接種、及び2年に1回の子宮頸がんの検診を受け続けるとほぼ確実に子宮頸がんにかかるのを予防できる。 |
△ページトップへ戻る 1. 子供が欲しい
1) 不妊とは
子供が欲しい夫婦が一定期間、通常の夫婦生活(避妊しない)を行っているにも関わらず、妊娠しない場合を不妊症と呼ぶ。
一定期間の取り方には国や機関により異なるが、日本産婦人科学会(JSOG)、世界保健機構(WTO)及び国際産婦人科連合(FIGO)は2年間、アメリカ生殖医学会(ASRM)は1年となっている。
2) 妊娠率
通常、夫婦生活を送っているカップルは60%が半年以内、80%が1年以内、90%が2年以内に妊娠している(累積妊娠率)。
このデータからわかるのは、夫婦のうち、80%が1年以内、90%が2年以内に妊娠していることから、最初の1年間に妊娠できなかった夫婦の割合は全体の20%となる。そのうち50%が1年目以降2年以内に妊娠しているが、50%は妊娠できていない。
表1、図1は実際の年齢別の自然妊娠率をまとめたものである。
表1 自然妊娠率
女性の年齢 | 妊娠率*1) % | 妊娠するまでの平均月数*2) 月 | 1年以内の妊娠率 % |
20代前半 | 25 | 4 | 97 |
20代後半 | 20~15 | 5~7 | 93~86 |
30代前半 | 10 | 11 | 71 |
30代後半 | 8.3 | 13 | 64 |
*2) 妊娠するまでの平均月数は標準偏差(68.3%)による。
表1から、妊娠率は月(28日周期)に1回の排卵あたり平均10~25%であるが、女性の年齢が高くなると妊娠率は低下し20代前半は25%、20代後半は15~20%、30代前半は10%、30代後半は8.3%へ低下する。
読み取れることは、20代前半なら妊娠率は25%もあり、平均4か月で妊娠、1年以内に97%の夫婦が妊娠している。それが30代前半となると妊娠率は10%に低下、妊娠するまでに11ヶ月かかり、1年以内に71%しか妊娠しない。
言い換えると、若い20代女性は、ほぼ100%妊娠できるが、それから10年経過、30代へ突入すると卵子の老化などによりなかなか妊娠しにくくなる現実を示している。
図1から累積自然妊娠率はいずれの年代でも、月が経過すると曲線がフラットとなり天井を付ける。天井値は20代前半では100%寸前であるが、30代後半ではせいぜい80%止まりであろう。すなわち、基準となる妊娠率の天井は100%ではなく、年齢により次第にさがってくる。
これらから、通常の夫婦生活を送っていれば大半が1年以内に妊娠し、2年目以降の妊娠はあまり期待できない。
3) 不妊の診察、相談はなるべく早く
産婦人科、不妊治療のいずれのサイトを見ても、子供が欲しい夫婦は20代なら2年経過して妊娠しない、30代以降なら1年経過して妊娠しないのなら、不妊治療の医院を訪れることが望ましいとの見解。
不妊治療は、早く始めるといろいろな対応方法がとれ、費用もかからず、子供を授かる割合も高くなるのが現実である。
不妊治療を躊躇している間にも、日々卵子の老化は進み、ますます妊娠しにくくなるため、30代を過ぎて子供が欲しいなら早く産婦人科や専門医に相談しよう。
2. 卵子の老化
1) 卵子(原始卵胞)の個数は生れた時から減り続ける
卵子の元となる原始卵胞は母親の胎内にいるときに700万個作られ、女児として誕生した時には体内に200万個を保有している。その後、原始卵胞は増えることはなく一貫して減少しつづける。
女性の体内に原始卵胞が有り続けることから、女性は閉経するまでは腹部のレントゲン撮影や原発事故時のように放射線をあびることは、体内の原始卵胞に異常を起こす可能性から、やむを得ない事情がある以外は避けるべきである。
なお、放射線は原始卵胞以外にも、身体に受けると障害が発生する確率が増えるため、極力避けなければならない。
原始卵胞の数は小学校入学時に50万個、月経が始まる13歳までに30万個に減る。
月経が始まると、月経周期(平均28日)毎に月経開始の14日前に1個の卵子を排卵する。
月経周期に合わせ卵子1個を排卵するため、原始卵胞は毎日30~40個、月経1周期の間に合計1,000個を消失させている。たぶん、1,000個の原子卵胞から選別した最良の卵子1個を作るためであろう。
排卵は月経が止まる50歳まで続き、その間、1個×13回(28日/排卵)/年×37年(閉経年齢50歳-月経開始13歳)=481個を排卵する。
よって、女性は一生涯に400個程度の排卵を行う。
表2、図2に年齢毎の原始卵胞の個数の推移を示す。
表2 年齢別の原始放卵の個数
年齢 (歳) | 状況 | 原始卵胞の個数 (個) |
0 | 生れた時 | 2,000,000 |
6 | 小学校入学 | 500,000 |
13 | 月経開始 | 300,000 |
20 | 妊娠適齢期 | 200,000 |
25 | 150,000 |
30 | 100,000 |
35 | 40,000 |
40 | 妊娠限界 | 10,000 |
50 | 閉経 | 1,000 |
2) 卵子は年ごとに老化し、子供が産めなくなる
原始卵胞は何十年も生き続けるが、年齢の共に数が減るだけでなく、老化していく。
老化すると、排卵されても卵子の機能を持たない卵子が増え、かつ染色体異常を持つ卵子も増えてくる。その結果、受精しても成長しない、着床しない、流産してしまうなどが増えてくる。
染色体異常は年齢に関係なく発生するが、年をとるほどその発生が増えてくる。
自然の摂理には驚くべきもので、卵子、精子その他の異常があると受精しても成長しない、着床しない、最終的に流産、死産などにより、異常を持った子供が生れてこない仕組みとなっている。
図3 年齢別の流産+死産の割合((流産数+死産数)÷出生数の割合)
図3から、日本では32歳以下の妊娠、出生では15%以下の流産・死産となっているが、35歳を越えると20%を超え、それより年齢が高いと加速度的に流産・死産が増えている。
現在の日本人女性の平均寿命は87歳となっているが、閉経年齢は昔の平均寿命が50歳しかなかった時代と同様50歳である
寿命が延びたせいで、女性は年老いても容姿は若々しく、運動機能の衰えは小さくなったが、閉経の年齢が延びていないことから、人間の子孫を残す機能は昔のままである。
外見がいつまでも若々しくとも、実年齢とともに卵子は確実に老化していくため、子供を授かりたいなら、外見の若さにごまかされ、妊娠適齢期間の25~35歳を絶対に逃すことがないようにしよう。
3. 不妊原因の半分は男性
1) 男性も不妊の原因
従来、不妊の原因はもっぱら女性にあるとのことで、女性が辛い立場におかれていたが、不妊の情報が広がるにつれ原因は男性にもあることがわかってきた。
男女の原因割合は、不妊治療の医療機関により数値がかなり異なる(不妊の原因が男性:女性がほぼ同じとのデータが多いがデータ数、信頼性が不明)ため世界保健機構のデータを使った(表3)。
表3から、不妊の原因割合は概略女性6割、男性4割となっており、男性も不妊の原因となっている。
表3 不妊の原因
性別 | 世界保健機構(WTO) % | 要因 |
女性のみ | 41 | 排卵障害 |
卵管 |
子宮 |
子宮内膜症 |
男性のみ | 24 | 精子 |
勃起障害(ED) |
双方 | 24 | |
不明 | 11 | |
合計 | 100 | |
2) 精子
精子は、10歳になったころから作られ始め、死ぬまで作り続ける。
卵子は生れた時から、年をとるにつれ数を減らす一方なのに、精子はいつまでも作られ、作られる精子の数は毎日5,000万~1億個、精子自体は老化せずに常に新しい精子が精巣から製造される。
なお、一回の射精で1~4億個の精子が放出され、その時の精子の濃度は5,000万~1億2,000万/mlである。
しかし、精子を製造する精巣は年を取るにつれ老化していくため、40歳以上になると遺伝子異常などが増え始めるため妊娠力が低下する。
3) 男性不妊の原因と予防方法
男性不妊の主要因を表4、予防方法を表5に示す。
男性不妊の予防は、精子を作る睾丸の温度を高くしないことに尽きる。
風呂に入ると、睾丸が垂れ下がるのは、睾丸の温度が上がりすぎたため放熱により熱を逃がすためであり、寒いところにいると睾丸が縮こむのは逆に放熱を減らすためである。
日常生活の中で、下着は放熱が良い熱がこもらないトランクスを着用する、熱い風呂に入らない、長い時間風呂につからない、サウナを控えることは常識中の常識。ちょっと応用して、睾丸の付近の温度を上げないよう、かなりの熱を発生するノートパソコンを膝の上で使わないことは容易に理解できる。
表4 男性不妊の原因
順位 | 名称 | 概要 |
1 | 乏精子症 | 精子の濃度が2,000万/ml以下。 自然妊娠には4,000万/ml以上とされている。 |
2 | 無精子症 | 精液の中に精子がない。 |
3 | 精子無力症 | 運動能力のある精子が少ない。 |
4 | 勃起障害(ED) | ペニスが勃起しない。 |
注)週刊東洋経済、2012年7月21日発行、「みんな不妊に悩んでいる」を参考とした。
表5 男性不妊の予防
順位 | 男性の不妊対策 |
1 | 禁煙 |
2 | 下着はブリーフよりトランクス |
3 | 適量の飲酒 |
4 | 長風呂、長サウナは避ける |
5 | 自転車、バイクに乗り過ぎない |
6 | 不必要な放射線はあびない |
7 | 育毛剤を飲まない |
8 | 規則正しい生活をする |
9 | ひざ上でノートパソコンを使わない |
10 | 禁欲しすぎない |
注)週刊東洋経済、2012年7月21日発行、「みんな不妊に悩んでいる」を参考とした。
4. 若い女性は子宮頸がんの検診とワクチン接種を
不妊に関連して、子宮頸がんの予防、検診に関する情報を載せる。
子宮頸がんと聞くと、誰もが思い出すのはZARDの坂井泉水(さかいいずみ)が子宮頸がんの闘病中に事故により40歳で亡くなったこと、及び原発事故時に放送されたAC公共広告機構による子宮頸がん撲滅CMの仁科亜季子(にしなあきこ、38歳時に子宮頸がんを発病)であろう。
1) 子宮頸がんの検診
子宮頸がんは2年に1回の検診で死亡を減らす効果が大きいため若い女性は必ず受けるべき検診である。
2) 子宮頸がんワクチンの接種
子宮頚がんはワクチン接種により予防できる唯一のがんのため、世界各国で若い女性への接種が始まっている。
ワクチン接種はアメリカでは広く実施され、日本でもやっと無料、医療補助などが適応され接種率が増加している。
若い女性は、市区町村の広報誌を読み、子宮頸がんのワクチンをぜひとも接種しよう。
子宮頸がんのワクチン接種、及び2年に1回の子宮頸がんの検診を受け続けるとほぼ確実に子宮頸がんにかかるのを予防できる。
参照資料
雑情報を作成するにあたり、参考になる/参考とした新聞、雑誌などの出典元、年月日、タイトルを載せる。
3. 不妊原因の半分は男性
★週刊東洋経済 2012年7月21日、「みんな不妊に悩んでいる」
P.40~42 今や不妊は国民病です 男性不妊の原因はこれだ!
P.44、45 あなたの精子を守るための10カ条
4. 若い女性は子宮頸がんの検診とワクチン接種を
★日本経済新聞、2009年9月20日、最前線ことば、
ヒトパピローマウイルス(HPV)子宮頸がんの原因
★日本経済新聞、2010年5月21日、らいふプラス、
子宮頸がん、ワクチン接種後も検診を
早期発見でほぼ100%回復
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20121019-00000002-cbn-soci
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- 2013年01月05日 14:23 |
- 卵子の老化(婚活 妊活)
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2012年11月10日
雑情報 (50-2)
不妊の知識を知ろう、早く結婚するのが、最も効果的な 不妊対策
要旨 1.不妊について知っておくべき情報 * 25~30歳までに結婚すれば自然妊娠により子供を産むことができるので不妊を考える必要がないことを強調したい。 * 逆に35歳を過ぎて結婚すると自然妊娠するのが難しくなるので、そのような事態は避けるべきであるとのメッセージを込めている。 * 20~30代の女性にとって結婚、妊娠、出産により子供を産む、産まない/産めないが大きな人生の転換点となり、その後の生き方が決まってしまう。
* 不妊の原因となる卵子の老化の情報はほんのわずか。 * 早く結婚するのが、最も効果的な不妊対策。 * 医師は、女性が妊娠適齢期を過ぎると、その後不妊治療を行っても、もはや手遅れで、妊娠できないことを常識として知っている。 * 多くの医療関係者が、卵子の老化について黙って知らぬふりをしていた状況を知ると、現在、医は仁術ではなく、医は算術。 * 政府は、晩婚化し、卵子の老化により女性が生物学的に子供を1人産めるかどうかすら怪しくなってきているので、妊娠適齢期を過ぎた女性が増え続けないよう、卵子の老化などの情報発信を強力に行って欲しい。 2.NHKスペシャル「産みたいのに産めない 卵子老化の衝撃」の反響 * 平山満紀准教授の見解がネット上で話題となっている。 * 妊娠可能年齢が卵子の老化などから35歳から上がることはありえないことから、高年齢出産に伴う各種トラブルを、妊婦のみならず医療関係者へ周知徹底する意味で35歳より高齢の妊婦にはマル高を復活させた方が良いと考える。 3.東洋経済、「みんな不妊に悩んでいる」 * 7月21日の週刊 東洋経済に初めて、不妊の特集号が発売され、不妊の原因が晩婚化に伴う卵子の老化によるものであると紹介された。 * 不妊の原因は、女性ばかりでなく男性のみに起因するのも全体の1/4を占める。 * いままで、表に出るのがためらわれていた不妊及び不妊の原因が男性にもあることをデータを基に説明しており、画期的な雑誌。 |
△ページトップへ戻る 1. 不妊について知っておくべき情報
今回、話題としている不妊については、一言でいえば、25~30歳までに結婚すれば自然妊娠により子供を産むことができるので不妊を考える必要がないことを強調したい。
逆に35歳を過ぎて結婚すると自然妊娠するのが難しくなるので、そのような事態は避けるべきであるとのメッセージを込めている。
20~30代の女性にとって結婚、妊娠、出産により子供を産む、産まない/産めないが大きな人生の転換点となり、その後の生き方が決まってしまうにもかかわらず、不妊の話題は避けられていた。
従来から、日本人は性にかかわることがらをそっとしておく、表にださない風潮があり、今でもその考えは続いている。
1) 芸能人の結婚、妊娠、出産報道は興味本位
芸能人は一般人とは異なり、テレビでは芸能人が自分を売り込むため、あえて性に関する話題を興味本位に下ネタとして発言しているが、自虐的かつバカバカしくて見るに堪えない。
週刊誌も読者の気をひくように芸能人、スポーツマン、政治家の不倫、交際、愛人、隠し子などのタイトルが表紙に踊っている。
テレビ、ネット上には、芸能人の婚約、豪華な結婚式の話題が派手に報道されるが、その傍ら、結婚発表をしたのは妊娠してしまったから(でき婚)、あるいは、報道陣へ結婚の発表をする場合には必ず妊娠しているかどうかがコメントされている。
中年の女優が、不妊治療をしたら40歳代でも子供が産めたなど、同年代の女性中わずか数%ほどの確率でしか子供が産めない現実を、高齢であっても不妊治療さえすればだれでも子供が産めるかのような誤解しやすい報道も流れている。
視聴率を稼ぐために、芸能人の興味本位の妊娠の有無、女優が人気を保つために不妊治療やその結果運よく子供を授かったなど、不妊の本質を避けた話題ばかりである。
2) 不妊の原因となる卵子の老化の情報はほんのわずか
2012年2月14日、NHKのクローズアップ現代で放送された「産みたいのに産めない~卵子老化の衝撃~」以前に、若いうちに妊娠しないと卵子が老化して子供が産めなくなると警鐘を鳴らした記事はほとんどない。
不妊について過去の新聞記事やネットの内容を検索すると、不妊治療が肉体的、精神的に大変、不妊治療費が高いので治療を続けられない、公的保険で不妊治療ができるようにしてほしいなどの不妊治療に関する内容がほとんどで、卵子の老化が不妊の原因との新聞記事は以下の一つのみ、それも、生活や医療欄ではなく、科学欄に載っていた。
3) 早く結婚するのが、最も効果的な不妊対策
25~35歳の妊娠適齢期、逆算すると25~30歳の結婚適齢期の女性なら自然妊娠により、何のトラブルもなく余計な苦労も費用もかからずに子供が産める。しかし、その時期を逃すと、時を経過すればするほど妊娠が難しくなることを、すべての国民の常識として知っておくべきであろう。
政府、自治体及び医療関係者は一刻も早く「早く結婚するのが、最も効果的な不妊対策」と国民全体へ周知させるべきである。
4) 医療関係者は不妊治療を行うよりも、若い女性に早く結婚することを勧めるべき
医師は、女性が妊娠適齢期を過ぎると、その後不妊治療を行っても、もはや手遅れで、妊娠できないことを常識として知っている。
医師、薬剤師など医療関係者は、35歳以上の妊娠適齢期を過ぎた女性に医療技術を施し子供を産ませることに力を注ぐよりも、若い女性に対して、「子供を産みたいのなら早く結婚しよう! 妊娠適齢期は25~35歳までで、それ以降になると子供は産めませんよ」と啓蒙するのが国民の生命と健康を守る専門家としての責務である。
現実を最も熟知している医師がこのことを広く知らしめないのは、そっと黙ったままでおれば35歳を過ぎた女性が次々と不妊治療に訪れ、高額の医療費を支払うため、医療機関も製薬会社も濡れ手で粟の利益がでるためであろう。
わざわざ、自分で自分の首を絞めるような、「早く結婚するのが一番の不妊対策」ですよとは、口が裂けても言わないだろう。
多くの医療関係者が、黙って知らぬふりをしていた状況を知ると、医は仁術と長い間いわれていたが、昨今、医は算術といわれても仕方が無い。
5) 政府は、卵子の老化などの情報発信を!
政府は、少子化高齢化により労働力人口が減り、高齢者を守る社会保障体制が崩壊するため、女性も社会進出し男性並みに働くように推し進めるのではなく、女性は早く結婚して子供を産まないと35歳を過ぎると産めなくなるので、子供が欲しい女性は早く結婚したほうが良いとプッシュすべきである。
政府は、晩婚化し、卵子の老化により女性が生物学的に子供を1人産めるかどうかすら怪しくなってきているので、妊娠適齢期を過ぎた女性が増え続けないよう、卵子の老化などの情報発信を強力に行って欲しい。
もちろん、現実として、若い世代は景気低迷の中、独身者は仕事がない、共稼ぎでやっと暮らしている夫婦などがたくさんいるだろうが・・・
若い世代は、妊娠適齢期を逃すと子供を産めないことを知ると、子供が欲しい女性は結婚を急いだり、夫婦は最優先に子供を産むことを選択するケースが増えるだろう。
若い世代は、お金がたまってから結婚し子供を産もう、40歳になってからでも子供が産めるとかの妄想を抱くことはなくなり、それぞれ自分で考え、判断した上で、結婚、子つくりをどうするかを決めていくだろう。
2. NHKスペシャル「産みたいのに産めない 卵子老化の衝撃」の反響
雑情報50 卵子の老化が進んでいる、すぐに婚活、妊活を!
に番組を視聴した専門家の2人の見解を載せた。
1) 平山満紀准教授の見解
平山満紀、明治大学文学部准教授の見解を載せる。NHKの放送後、ネット上では平山満紀准教授のコメントが良く引き合いに出されている。
★msn産経ニュース、ライフ、卵子老化「マル高」出産…復活させたNHK報道の衝撃
http://sankei.jp.msn.com/west/west_life/news/120723/wlf12072310010003-n1.htm
2) 補足情報、母子手帳
山満紀准教授のコメントに載っている母子手帳について補足情報を示す。
母子手帳の正式名称は母子健康手帳(以降、母子手帳と呼ぶ)で、だれもが実家あるいは子供がいる家庭では見たことがあろう。
母子手帳は妊娠したことがわかり住所地の市区町村長へ妊娠届を提出すると交付される。内容は出産までの妊婦の健康状態から、生まれた子供の成長記録、予防注射の記録などが順次記載される。
母子手帳は、かなり昔30歳以上の妊娠、出産は高齢出産のためマル高(母子手帳に〇で囲まれた高の印を押す)を押し医師やそのころは看護婦、及び本人に高年齢出産なので注意を促していたが、結婚年齢が上がるにつれ、30歳ではマル高出産が増えたこと、国際的に35歳が高年齢出産と基準として多く使われていることからマル高が35歳へ引き上げられた。その後、高年齢妊婦に対する差別とのことでマル高は廃止された。
マル高が押してあると高年齢妊婦なので、医師など関係者は、若い妊婦よりもより注意して対応しましょうと示す、良い意味でのマル高のなくなったことは残念である。
妊娠可能年齢が卵子の老化などから35歳から上がることはありえないことから、高年齢出産に伴う各種トラブルを、妊婦のみならず医療関係者へ周知徹底する意味で35歳より高齢の妊婦にはマル高を復活させた方が良いと考える。
3. 東洋経済、「みんな不妊に悩んでいる」
不妊についての既存の情報は、ほとんどが不妊治療に関することばかりである。
不妊治療の検査、方法、日数、費用、治療の効果などが載っているが、不妊が卵子の老化に起因することを説明した情報はほとんどなかった。
2012年7月21日の週刊 東洋経済に初めて、不妊の特集号が発売され、不妊の原因が晩婚化に伴う卵子の老化によるものであると紹介された。
そのほか、不妊の原因は、女性ばかりでなく男性のみに起因するのも全体の1/4を占めることを示した。
いままで、表に出るのがためらわれていた不妊及び不妊の原因が男性にもあることをデータを基に説明しており、画期的な雑誌である。
★週刊 東洋経済 2012年7月21日 「みんな不妊に悩んでいる」 690円
目次を参考に載せる。
不妊は日本の未来を左右する問題です
生殖年齢の“定年”は今も江戸時代も同じ
婚外子を認めることを真剣に議論するべき
晩婚化と晩産化が止まらない
今や世界一の不妊大国
でも、不妊をオープンに語れない
不妊の知識が乏しい
妊活に励むアラフォー世代 「卵子老化」と戦う現実は?
「卵子老化」の情報が十分に浸透していない
ジャガー横田の出産で膨れあがった期待
不妊治療の成功率は32歳ごろからダウン
1000万円近くを不妊治療にかける人も
女性の晩婚化が急速に進んでいる
女性は20代後半から妊娠率が落ちる
卵子の数は胎児の時をピークに減り続ける
女性の主な不妊原因は
30代後半から流産率が急上昇
高度生殖医療(ART)の主な流れ
参照資料
雑情報を作成するにあたり、参考にした新聞、雑誌などの出典元、年月日、タイトルを載せる。
★日本経済新聞、2009年3月22日、ナゾ謎かがく、不妊症はなぜ増える?
背景に高齢出産やメタボ
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- 2012年12月27日 16:12 |
- 卵子の老化(婚活 妊活)
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2012年11月5日
雑情報 (50)
卵子の老化が進んでいる、すぐに婚活、妊活を!
要旨
1.卵子の老化を知ったからには、すぐに婚活、妊活を! * クローズアップ現代の「産みたいのに産めない ~卵子老化の衝撃~」は20~30代の独身、結婚している女性のみならず、子供をもつ親たちにタイトル通りの強い衝撃を与えた。 * 子供が欲しいのにできない、不妊の原因は ① 卵子は年をとるにつれ数が減るばかりでなく、卵子が老化し妊娠しにくくなる。 ② 子供を自然に産めるのは35歳まで ③ 若作りにより年齢より若く見せることはできても、卵子の老化は防げない。 * 卵子の老化を知ったからには、すぐに将来設計を見直し、婚活、妊活に取り組もう * ただし、婚活、妊活は長い人生の一つの重要な行動であるが、今まで通りの生き方や独身のまま過ごす生活を否定するものではない。 日本では、誰もが自分の意志で自由に生きることができ、親や国家であっても、子供を産む,産まないの判断や人生を勝手に強制することは許されない。 * 卵子の老化を知った上で、35歳を過ぎてからの結婚、子供を産まない選択をすることは、ありえるし、あっても当然であるが、卵子の老化を知らないまま、結婚を先延ばしするあるいは結婚が遅れるのは絶対に避けたい。 2.NHKのクローズアップ現代、「卵子老化の衝撃」 * NHKで放送された番組の内容 ① NHKクローズアップ現代、「産みたいのに産めない ~卵子老化の衝撃~」 ② NHK首都圏ネットワーク、「不妊社会」- 不妊の原因 卵子の老化」 ③ NHK スペシャル、「産みたいのに産めない~卵子老化の衝撃~」 * 番組を視聴した専門家の見解 ① 宗美玄(産婦人科医):卵子が老化するなんて ② 榎戸誠(医薬関係イーピーエスの社長):卵子は老化するという衝撃的な事実 |
△ページトップへ戻る 1. 卵子の老化を知ったからには、すぐに婚活、妊活*X)を!
1) クローズアップ現代の「卵子老化」は20~30代の女性に衝撃を与えた
最近、不妊についての情報をテレビ、新聞、ネットで見かけるようになった。
きっかけは、今年(2012年)の2月14日、女性から男性へ愛の告白をするバレンタインデーに放送された、NHKのクローズアップ現代「産みたいのに産めない~卵子老化の衝撃~」である。
クローズアップ現代は、1993年からキャスターの国谷裕子(くにやひろこ)が出演しているニュース・報道番組である。取り上げる話題は、日本のみならず世界の政治、経済の現状、科学、環境、教育などの分野におよんでいる。
社会問題や誰もが身近に感じているいじめ、フリーター、孤独死、ボケ老人、葬式、うつ病、自殺、生活保護、ネット犯罪などもしばしば取り上げられている。
取り上げられた話題の中で、「産みたいのに産めない ~卵子老化の衝撃~」は20~30代の独身、結婚している女性のみならず、子供をもつ親たちにタイトル通りの強い衝撃を与えた。
*X) 妊活:妊娠にかかわる各種行動や活動。同様な言葉に婚活があり、結婚にかかわる各種行動や活動を示す。
2) 子供が欲しいのにできない
クローズアップ現代、「卵子老化の衝撃」、その他の情報から不妊に関する要点をまとめると
① 卵子は、生まれた時から増えることはない。
② 卵子は年をとるにつれ数が減るばかりでなく、卵子が老化し妊娠しにくくなる。
③ 妊娠には適齢期があり、30歳以下なら何もしなくとも子供ができる。
④ 子供を自然に産めるのは35歳までで、40歳以上で子供が生まれるのはまれ。
⑤ 芸能人などの不妊治療による高年齢出産は、例外中の例外で普通はありえない。
⑥ 夫婦のうち10組に1組は子供がいない。
⑦ 学校、医療機関、マスコミなどは卵子が老化すること、卵子の老化により35歳以上では子供ができなくなることを、まったく教えてくれなかった。
広く知られているのは、避妊方法とエイズにかからないための情報だけ。
⑧ 若作りにより年齢より若く見せることはできても、卵子の老化を防ぐことはできない。
3) 卵子の老化を知ったからには、すぐに将来設計を見直し、婚活、妊活に取り組もう
この放送を視聴したり、あるいは友人や親などから聞いたり、ネットで知った20~30代の女性は、どのような行動をするだろうか?
卵子の老化を知るまでは、子供は35歳を過ぎても生むことができる、あるいは、もっと高齢となっても不妊治療さえすれば40歳を越えても子供を産むことができるとの、間違った思い込みを排除し、すぐに婚活、妊活に取りかかろう。
独身者ならキャリアップ、自由気ままに生活する、将来の夢のためにお金を稼ぐことも大事かもしれないが、妊娠可能なタイムリミットがあることを認識し、結婚を最優先とする婚活を開始し、遅くとも30歳前後までには結婚して、子供を産む準備をしよう。
日本は、婚外子が法的にも社会的にも当たり前とは考えられていないため、子供を作り育てるには結婚しか方法がない。
既に結婚をしているのなら、夫婦で相談し、共稼ぎによる収入の確保やキャリアップをはかるより妊活による子供を作ることを最優先としたい。
ただし、婚活、妊活は長い人生の一つの重要な行動であるが、今まで通りの生き方や独身のまま過ごす生活を否定するものではない。
日本では、誰もが自分の意志で自由に生きることができ、親であっても、ましてや中国のように国家が子供の数を制限するなど、その人生を勝手に強制することは許されない。
卵子の老化を知った上で、35歳を過ぎてからの結婚、子供を産まない選択をすることは、ありえるし、あっても当然であるが、卵子の老化を知らないまま、結婚を先延ばしするあるいは結婚が遅れるのは絶対に避けたい。
2. NHKのクローズアップ現代、「卵子老化の衝撃」
1) 本番組及び関連番組の内容
卵子の老化が脚光を浴びることとなった、クローズアップ現代、「卵子老化の衝撃」、その後、相次いで放送されたNHKの関連番組を紹介する。
2012年2月14日PM7:30~7;56放送
2012年4月2日PM6:10~7:00放送
2012年6月23日PM9:30~10:19放送
2) 番組を視聴した専門家の見解
卵子の老化が放送されたあと、ネット上に様々な意見が乱れ飛んだ。
その中から専門家の見解を2つ紹介する。
① 宗美玄(ソン・ミヒョン、産婦人科医)のママライフ実況中継、
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- 2012年12月27日 14:52 |
- 卵子の老化(婚活 妊活)
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